データでみる、海外旅行保険の必要性

「短期間で近場の海外旅行だから」などの理由から、海外旅行保険に加入せずにクレジットカードに付帯された海外旅行傷害保険のみや、まったく保険に加入しないで渡航される方もいますが、海外の病院では保険への加入を確認できない場合に治療を受けられないこともあり、重症のケースにおいては命に関わる事態になりかねません。ここでは、弊社海外旅行保険の事故統計・事故実例(*)から海外旅行保険の必要性をお伝えします。

*ジェイアイ傷害火災保険・2019年度海外旅行事故データ

海外旅行保険の事故発生率:4.14%(24人に1人)

弊社の2019年度の海外旅行保険の事故データでは、「24人に1人」が何らかの事故・病気等に遭われ海外旅行保険を利用しています。

これまでに海外旅行に行って事故に遭わなかったのは、もしかしたら運がとても良かったのかもしれないと思うくらい、事故は身近なところで起こっています。

次に、どの様な事故が多いのか、その割合を全体と方面別で見てみましょう。

補償項目別 事故発生割合(全体:保険金支払件数ベース)

ケガや病気の治療費用や医療搬送費用を補償する「治療・救援費用」が約半数を占め、手荷物の盗難・破損を補償する「携行品損害」、航空機の遅延や航空会社に預けた手荷物の遅延等による出費を補償する項目が続いています。

2019年度 当社海外旅行保険の保険事故割合データ

*ご注意
補償項目は以下のとおりです。
  • ・ ケガや病気に対する補償:治療・救援費用、治療・救援総合費用、傷害治療費用、疾病治療費用、救援者費用
  • ・ 持ち物に対する補償:携行品損害、生活用動産
  • ・ 航空機遅延等の予期せぬ偶然な事故に対する補償:航空機遅延、航空機帰宅手荷物遅延、旅行事故緊急費用
  • ・ 旅行のキャンセル・中断に対する補償:旅行キャンセル費用、旅行中断費用

補償項目別 事故発生割合(地域別:保険金支払件数ベース)

アジア・オセアニアでは治療・救援費用の割合が高く、ヨーロッパ・アフリカでは携行品損害の割合が高くなっています。また、グアム・サイパンでは、航空機遅延等の予期せぬ偶然な事故に対する補償の割合が目立つ傾向になっています。

どれくらい高額になった事故実例があるの?

国・地域 内容 支払保険金
アメリカ 嘔吐後に倒れ意識不明となり救急車で搬送。
くも膜下出血と診断され25日間入院・手術。家族が駆けつける。
看護師が付き添いチャーター機で医療搬送。
4,661万円
アメリカ 空港到着後、呼吸困難を訴え救急搬送。
肺塞栓症・肺炎・肺結核と診断され49日間入院・手術。家族が駆けつける。
9,335万円
グアム コーヒーショップで倒れ救急車で搬送。
心筋梗塞と診断され19日間入院・手術。家族が駆けつける。
医師・看護師が付き添い医療搬送。
2,100万円
シンガポール ナイトサファリ中に転倒して頭部を強打し救急車で搬送。
脳挫傷と診断され52日間入院・手術。家族が駆けつける。
医師・看護師が付き添いチャーター機で医療搬送。
2,060万円
トルコ 土産物店で転倒。
頚椎骨折・脊髄損傷と診断され42日間入院・手術。家族が駆けつける。
医師・看護師が付き添いチャーター機で医療搬送。
4,110万円
ノルウェー クルーズ船内で意識を失いヘリコプターで搬送。
肺炎と診断され13日間入院。家族が駆けつける。
医師・看護師が付き添いチャーター機で医療搬送。
3,019万円
ハワイ ホテルの部屋で意識を失い救急車で搬送。
心筋梗塞と診断され19日間入院・手術。家族が駆けつける。
看護師が付き添い医療搬送。
3,052万円
ハワイ 嘔吐物が気管に入ってしまい救急搬送。
胃腸炎・肺炎・敗血症と診断され16日間入院。家族が駆けつける。
医師・看護師が付き添いチャーター機で医療搬送。
6,080万円
ハンガリー バスから降りた際に突然倒れ救急車で搬送。
くも膜下出血・硬膜下出血・眼窩骨折・上顎骨骨折・頬骨骨折と診断され
17日間入院、現地病院からチャーター機でドイツまで医療搬送し13日間入院。 家族が駆けつける。医師・看護師が付き添い医療搬送。
2,120万円
香港 風邪の症状で受診。その数日後、全身の痛みのため救急車で搬送。
敗血症性ショックと診断され19日間入院。家族が駆けつける。 医師が付き添い医療搬送。
2,617万円

海外では、日本と比較して医療費自体が非常に高額な場合もあり、現地での医療通訳費や帰国のための医療搬送費など、日本では生じない費用が必要となる場合もあります。そのため、弊社では高額な医療費への備えとして、治療・救援費用の無制限*補償を選択可能な t@bihoプライム をお勧めしています。

*無制限:「治療・救援費用」の保険金額(支払限度額)を無制限とすることです。「治療・救援費用」を終身補償するものではありません。